ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士）のMaya🍍です。
「保険が高い。。。上手に保険料を削れないかな」
よーーーーーく相談されます。
必要な保険は家庭それぞれで違うのでその家庭の資産状況や家族構成などなど詳しく聞かないと具体的なアドバイスってしにくいのですが、
ほとんどの方に当てはまることで、知っておくと
- 余分な保険を契約せずに済む
- 月々の保険料を減らして節約できる
ことがあるのでこの記事にて紹介します。
「保険料、少しでも安くできないかな？」
「保険が高くて困っている」
「固定費を削るヒントが欲しい」
「ファイナンシャルプランナーとの保険相談を控えている」
「今ファイナンシャルプランナーに保険について相談中だよ」
という方は是非読み進めてみてください。
保険が高くて困っている人に基準としてほしい考え方
「保険が高い」そう困っていらっしゃる方、保険が必要以上に手厚くなってしまっていないか疑ってみてほしいです。
そのため、ここで保険の本来の目的を今一度見てみますね。
保険の本来の目的って『可能性は高くないけれど、万が一自分や家族に何かあったときに
経済的に困らないように事前に対策を打っておくこと』と考えると良いと思います。
そう、「経済的に困る」ことへの対策です。
つまり経済的に困らないようであれば保険を契約する必要はありません。
起こる可能性が高くなくて、しかも経済的に困らないにもかかわらずお金を払うのはもったいないです。
ここでいう「経済的に困る」というのは、
「今までできていた貯金ができなくて困る」とか「貯金が減ってしまうから困る」というレベルで考えるのではなく
【手持ちの貯金でまかなえるか】で考えるのが保険を安くするためのポイントです。
中には「非常時で大変なときに貯金が減るのが嫌だから」とあえて手厚い保険に入っている人もいます。
その場合毎月の保険料は当然高くなりますが、そういう考え方もありだとは思います。
が、毎月の保険料が高くて生活に支障や我慢が出ているのに
自分や自分の家族の保険が必要以上に手厚くなっていることに気がついていなかったり(1番よくあるパターンです)、
夫婦間の認識が大きくずれてしまっていたり、毎月の生活が苦しくなってしまっている家庭もたくさんいらっしゃるのも事実です。
「保険が高い」と少しでも思っているのであれば、今契約している保険を見直しましょう。
医療保険っていらない？？その理由とは
保険が高い、という人に基準として欲しい保険の考え方を先に紹介しましたが、
未婚・既婚に限らず多くの人が払いすぎてしまっている保険が「医療保険」です。
入院1日5,000円、手術1回につき300,000円、とかゆうやつですね。
この医療保険、日本人の70％が加入しているとも言われています。
「いやいや、医療保険大事じゃん！」っていう方もいらっしゃるかもしれません。
でも、日本には健康保険加入者であれば誰でも加入できる高額療養費制度があり普通の会社員（年収約370万円～約770万円）であれば月の自己負担額は8万円程度です。（年齢、年収により自己負担額は変動します。）
高額療養費制度は差額ベッド代・先進医療にかかる費用は使えませんが
前者は大部屋など選ぶことで負担がないようにするようにできることが多いですし、後者はかなりのレアケースです。
さらに会社員であれば仮に病気で働けなくなっても傷病手当金という制度があり、給与のおよそ3分の2を最長1年6ヶ月間受け取ることができます。※この制度は自営業の場合使えないので注意が必要です。
しかも今って手術となっても医療技術の進歩のため入院の日数はすごく減っているので、入院費もそんなにかからないです。
手術や入院となったときにかかる自己負担金額は？
で、実際そういった公的医療制度が使える場合で入院も減っている今の時代
病気や怪我で入院・手術ってなったとき、だいたいどれくらいのお金がかかるのでしょうか。
公益財団法人 生命保険文化センターが公開している調査結果では直近5年以内に入院を経験した人が自己負担で支払った金額の平均は20.8万円となっています。
内訳は下記の通りです。
| 入院時の自己負担費用 | 割合 |
|---|---|
| 5万円未満 | 7.6％ |
| 5～10万円未満 | 25.7％ |
| 10～20万円未満 | 30.6% |
| 20～30万円未満 | 13.3% |
| 30～50万円未満 | 11.7% |
| 50～100万円未満 | 8.4% |
| 100万円以上 | 2.7% |
もちろん「平均」なので「この平均金額があれば絶対大丈夫」とは言えません。
が、それにしても「意外と少ない金額で済んでいるな」、「これなら貯金額でまかなえるかも？」と思った方も多いと思います。
生活防衛費いくらあれば医療保険は解約しても大丈夫？
というように、万が一手術・入院となっても公的医療制度を使うと意外と自己負担金額は少ないというデータがあります。
貯金でまかなえそうな場合、医療保険は不要です。
逆に十分な貯金がない場合、医療保険は加入しておきましょう。
ある程度お金が溜まった時点で、その医療保険は解約してOKです。
じゃあどれくらい貯金があれば医療保険は不要と考えて良いでしょうか。
一般的には生活防衛費（何かあったときに生活を守るためのお金）は生活費の半年分あれば良い、とされています。
毎月の生活費が30万円の家庭は貯金が180万円あればOK、といった感じですね。
この生活防衛費は普通預金や定期預金などすぐに現金化できるもの、と考えます。
株式や不動産、保険などは別に考えてください。(これらは現金化するとタイミングによっては元本割れする可能性があるからですね)
ただ私は、これは家庭によってもう少し多目に確保しておいてもよいかなと考えます。
この「家庭によっては」というのは例えば夫婦どちらかが正社員でなく派遣社員で働いていたり、持病を持っていたり、会社員でなくフリーランスの場合、などなどです。
例えば我が家は夫婦ともに持病があるのと、急な遠方への訪問や引っ越しが発生する可能性もなきにしもあらず、などの理由から生活防衛費は多めに1年分の生活費を確保しています。（定期預金に入れています。）
このあたりは状況により各家庭で少しずつ変わってくるので、かかりつけのファイナンシャルプランナーに相談して生活防衛費として確保する金額を決めるのも良いかと思います。
毎月の生活費がいくらなのか分からない、という方は一度家計簿をつけて自分が何にいくら使っているか把握することをおすすめします。
ほぼすべての家庭に必要なのは「死亡保障」
生活防衛費がある程度ある場合、ぶっちゃけ保険ってそんなにたくさん必要ありません。
が、逆に生活防衛費があったとしても持っておいたほうが良い保険もあります。
もう察しがついているかもしれませんが、そう、「死亡保険」です。
これに関しては「子供いるけど共働きだから死亡保険もいらないかな」なんて楽観視しないほうがよいです。
仮に共働きで配偶者に十分な収入があったとしても、片親になると今までと同じような働き方をするのが難しくなることが多いです。
また、片親ゆえ時間がなく外部サービスや外食・テイクアウトに頼ることが増え、生活費が思ったよりかかってしまうことも考えられます。
死亡保険が不要な人は下記のような人になりますが、かなり少数派になると思います。
- 「遺族年金」と残した資産だけで家族が無理なく生活できそうな場合
（共働きの場合、残された配偶者の収入が減ったり支出が増えることも考慮する）
また、
- 独り身で家族を養う必要がなく、奨学金や車のローンも貯金で返済できる場合
も死亡保険は不要と考えて良いかと思います。
が、前者にあてはまるって人はほとんどいないかなあと思います。
子供がいる場合はいくら配偶者の年収がそこそこ高くても、子供が独立するまでは死亡保障は必要と考えましょう。
おわりに
ファイナンシャルプランナーに相談する前に知っておきたいことを紹介しました。
ポイントは下記です。
- 生活防衛費半年分の貯金があれば医療保険は必須ではない
- 死亡保険は家庭を持つ多くの人が必要
ちなみに、私の友人が相談したファイナンシャルプランナーは生活防衛費で生活費半年分の貯金があったとしても医療保険は必要、と言われたそうです。
理由は『保険適用外の治療のときのため』と、『今後、高額療養費制度が縮小・廃止になるときのため』という説明だったそうですが、、、そんな可能性はかなり低いのでこういったことをいうファイナンシャルプランナーはスルーして良いかと思います。（保険の手数料取りたいだけのFPなので）
担当者を変えてもらうか、別の保険代理店のファイナンシャルプランナーに相談しましょう。
私のおすすめの保険ショップは下記で紹介しています👇
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